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テレアポは同じ会社に何回までかけるべき? 約11.5万コールのデータで分かった「3回打ち切り」の落とし穴

公開日 / 読了目安 約3分 / 文・池嶋 裕一

テレアポでは「同じ会社に何回までかけるか」がよく話題になります。「3回つながらなければ次のリストへ」とルールを決めている会社も多いのではないでしょうか。

当社が担当したテレアポ19案件・約11.5万コール・成果2,781件(2026年10月時点)のデータをもとに、「何回目の電話でアポが取れているか」を分析しました。

■ 結論:架電回数の正解は、案件によって違う

分かったのは次の3点です。

・多くの案件では、1回目の電話がいちばんアポになりやすい
・ただし、2回目以降もアポは取れ続ける
・商材によっては、2回目以降のほうがアポになりやすい

つまり、「3回で打ち切り」のような一律ルールは、案件によっては大きな機会損失になります。

■ 1回目がいちばん取れる。でも、その後も取れ続ける

首都圏の不動産関連の案件では、1回目のアポ率が3.9%と最も高くなりました。

注目したいのはその後です。2回目以降もアポ率はほぼ横ばいで、7回目以降でも1.3%ありました。もし3回で打ち切っていたら、4回目以降に生まれていたアポをまるごと逃していたことになります。

■ 2回目以降のほうが取れる案件もある

フランチャイズ加盟募集の案件では、1回目のアポ率1.5%に対し、2回目は3.5%と2倍以上に上がりました。

検討に時間がかかる商材や、資料を見てから判断する商材では、1回目は「話を聞くだけ」で終わり、2回目以降に決まることがあるためです。

■ 追いかけるほど良い、とは限らない

一方、協賛営業の案件では、回数を重ねるごとにアポ率が下がり、6回目には0.8%まで落ちました。この場合は、早めに次のリストへ移るほうが効率的です。

■ 何回までかけるかを決める3つのポイント

適切な回数は、次の3つで変わります。

・商材の検討期間:検討に時間がかかる商材ほど、2回目以降が大切になる
・相手の業界の忙しさや、決める人の多さ:担当者がつかまりにくいほど、回数を重ねる意味がある
・リストの質:見込みの薄い先が多いと、回数を重ねても成果は伸びにくい

当社では、案件ごとに回数別のアポ率を確認し、「この案件は何回まで追うか」をディレクターが判断しています。

なお、つながらない番号や閉店した先は途中でリストから外れます。後半の回まで残るのは「つながるけれど、まだ決まっていない」先が中心になる点も、数字を見るときの注意点です。

■ よくある質問

Q. テレアポは同じ会社に何回までかけるべきですか?
A. すべての案件に共通の正解はありません。7回目以降もアポが取れ続ける案件もあれば、5回目以降に大きく下がる案件もあります。案件ごとに回数別のアポ率を見て決めるのが確実です。

Q. 何回目の電話がいちばんアポになりやすいですか?
A. 多くの案件では1回目です。ただし、検討期間の長い商材では、2回目のほうがアポになりやすい場合もあります。

Q. 「3回で打ち切り」のルールは有効ですか?
A. 案件によっては機会損失になります。2回目以降もアポ率が下がらない案件では、4回目以降のアポを逃してしまいます。

テレアポの回数ルールを見直したい方は、お気軽にご相談ください。

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この記事を書いた人

池嶋 裕一

株式会社I.K.E.プランニング 代表取締役

大手フリーペーパー会社で16年、広告・代理店営業を経験。営業チームの管理職として、社内初のインサイドセールスチームとカスタマーサクセスチームを立ち上げ、分業化を実現。2020年にI.K.E.プランニングを設立。

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